PERと新NISAで日経平均「3万8985円」のバブル超えに

2023年は上昇率100％以上が128社

2023年大納会終値3万3464円となり22年の大納会の終値2万6094円から上昇率で28.2％、上昇幅は7369円となった。この上昇率はアベノミクスに沸いた2013年（巳年）の56.7％以来のことである。また、上昇幅はバブル絶頂期の1989年（8756円）以来の大きさである。

個別銘柄でのトップの上昇率は483％、船舶用ディーゼルエンジン専業メーカーのジャパンエンジンコーポレーション（6016）で、2023年4月に次世代燃料エンジン関連として脚光を浴びた。
5位に入ったは生成AI関連のさくらインターネット（3778）で、6月にAI開発向けの整備で経済産業省が資金援助することが明らかになり、11月には政府クラウドをめぐりデジタル庁が同社を新たな提供業者に追加する発表があり、加えて12月に来日した米エヌビディアのファンCEOが生成AI開発の連携先として同社を上げたことで、12月5日に約7年11か月ぶりに上場来高値を更新した。

6位は半導体製造装置大手のTOWA（6315）で、生成AIの市場拡大に伴う高性能半導体需要が期待され10月12日に5130円と上場来高値を更新し、その後は青空天井となり7000円台後半まで歩を進めている。

大幅な上昇相場だけに、128社の上昇率が100％以上となった。
時価総額ベースでみると、トヨタ自動車は12兆6931億円と時価総額が増加しており、上昇率も42.9％と大型株としては大幅な上昇となった。2位は東京エレクトロンで5兆7987億円の増加、僅差の3位は信越化学が5兆3091億円と続く。
全体でみると、上位40社までが時価総額を1兆円以上増加させている。具体的には4位ソニー、5位三菱UFJ、6位三菱商事、7位中外製薬、8位日立製作所、9位リクルート、10位ルネサスがベスト10だ。

2023年は円安だけが増益要因

辰年の2024年は23年の「卯年」に続く好パフォーマンが期待できる。1987年以降で見てみると、子年の39.8％に続く、27.9％と第2位を記録している。2023年12月29日の終値は3万3464円、1月17日には高値3万6239円まで上昇、上昇率8.2％となっている。過去平均程度の上昇率とすれば、目標値は4万3000円になる。
ただ、日経平均を構成する1株当たり利益は、PERが16倍ということが前提になると1株当たり利益（EPS）は2687円まで伸びる必要がある。こうなると現在のEPS2270円から18％程度の増益が必要となる。
今年はバブル崩壊時3万8985円が最大の目標で、これをベースに考えるとEPSは2599円になり、2024年3月期を前提とすれば10％の増益で達成できる。しかし、2024年3月期の増益は大幅な円安によるものだけに、相場を引っ張るエンジンが必要だ。