1949年生まれ、静岡県出身。1971年慶應大学法学部卒、同年山一證券入社。1985年新日本証券国際部入社、パリ駐在員事務所長を経て企業部にて新規公開企業の実務に携わる。1998年退職後、コンサルタントとして独立。著書に『株をやさしく教えてくれる本』(あさ出版)などがある。フジサンケイビジネスアイ株式初級講座、ラジオ日経の「株式宅配便」のパーソナリティを務める。
これが2025年の有望業種
さて、その動きに対して東京市場はどのように動いたのだろうか。
2024年の33業種別ランキングから25年の有望な業種を考えてみよう。
24年のダウ第1位の業種は保険業の+45.31%、第2位は銀行業の+42.80%、第3位は非鉄金属の+41.57%、第4位は石油・石炭の+29.41%、第5位が繊維製品の+22.93%、第6位はその他製品の+17.7%、第7位は証券・商品先物取引業の+17.54%、第8位は倉庫・運輸関連業の+15.12%、第9位はサービス業の+14.59%、第10位は小売業の+12.45%になっている。
第11位以下は機械の+10.56%、第12位精密機械の+9.91%、第13位建設業の+9.43%、14位電気機器の+8.88%、第15位その他金融の+8.16%、第16位ガラス・土石の+5.70%、第17位は情報・通信業の+4.48%、第18位不動産業の+3.61%、第19位は水産・農林業の+2.97%、第20位は金属製品の+1.34%。
第21位からはマイナスに転じる。
第21位卸売業▼0.24%、第22位医薬品の▼0.79%、第23位鉱業の▼1.01%、第24位輸送用機器の▼3.18%、第25位食料品の▼3.68%、第26位化学の▼4.08&、第27位電気・ガス業の▼4.35%、第28位パルプ・紙の▼4.50%,第29位は海運業の▼6.37%,第30位ゴム製品の▼10.48%、第31位鉄鋼の▼12.14%、第32位陸運業の▼13.84%、第33位空運業の▼14.06%
特徴は的なのは日銀による金融政策の変更から金利敏感株である保険・金融が大幅に上昇したことであろう。
エネルギー政策転換で上昇する業界が大きく変化か
また、個別企業で見ると、防衛関連(機械に分類)の三菱重工、川崎重工、IHIの上昇が目立った。
一方、円安や原油価格の上昇により陸運・空運業や紙パルプが大きく影響を受けた。25年は24年と異なる業種が上昇するのか延長線上で行くのだろうか。
銘柄では、当然トランプ政権のエネルギー政策の転換によって、空運、陸運、海運、鉄鋼、ゴム、パルプ紙が恩恵を受けることになるだろう。
個別銘柄としては、日本航空、ヤマト運輸、郵船、日本製鉄、ブリジストン、王子製紙。この6銘柄で日経平均を超えるパフォーマンスに期待できるのではないか。
※本稿は、投資における情報提供を目的としたものです。株式の売買は自己の責任において、ご自身の判断で行うようお願いします。